職種

施工管理（管）

仕事内容

【業務内容】
担当施設の施工管理（管）を担当いただきます。
・発注元との打ち合わせ、プランニング
・施工図の作成（空調換気、給排水衛生等）
・資材発注、資材搬入の調整
・協力会社の選定
・施工管理（工程、品質、安全、原価）
・竣工検査

＜詳細＞
・担当施設はオフィスビル、商業施設、病院、大学、駅舎、公共施設などです。
・請負形態は元請工事、下請工事です。
・工事内容は新設工事、リニューアル工事、修繕工事です。
・工事期間は1週間～3ヶ月です。
・担当地域は関西地方です。
・残業時間は月平均40時間です。

募集要項

• 募集背景

  部門・体制強化のため

• 雇用形態

  正社員

• 想定年収

  500万円～700万円（経験及び能力考慮の上で決定）
  

• 昇給

  有り

• 賞与

  有り

• 勤務地

  大阪支店／大阪府大阪市西区靱本町1-6-6 大阪華東ビル6F
  

• 備考

  ・試用期間中の条件変更はございません。
  ・定年は65歳です。
  ・昇給は年1回です。
  ・賞与は年2回（7月、12月）です。
  

応募要件

• 求める経験

  施工管理（管）の経験をお持ちの方
  

• 求める資格

  1級管工事施工管理技士の資格をお持ちの方
  

待遇・福利厚生

• 社会保険

  ・健康保険
  ・雇用保険
  ・労災保険
  ・厚生年金
  

• 諸手当

  ・通勤手当
  ・時間外手当
  ・住宅手当
  ・資格手当
  ・家族手当
  

• 休日休暇

  年間休日数125日
  ・完全週休2日制（土日）
  ・祝日
  ・夏季休暇
  ・年末年始
  
  （その他）
  ・有給休暇
  ・特別休暇
  ・慶弔休暇
  ・育児休暇
  ・介護休暇
  

• 福利厚生

  ・退職金制度（勤続5年以上）
  ・資格取得支援制度
  

選考内容

• 面接

  1回
  

• 適性検査

  無し
  

会社情報

• 企業名

  株式会社當木工事
  

• 本社所在地

  東京都台東区東上野1-6-4
  

• 設立日

  1967/11/02
  

• 資本金

  2,000万円
  

• 売上高

  26億1,000万円
  

• 社員数

  90名
  

• 代表者

  當木仁
  

• 事業内容・
  沿革

  【事業内容】
  ・給排水衛生設備工事
  ・空調換気設備工事
  ・機械機器搬入、据付工事
  ・設備工事に付帯する各種工事
  ・ダクト・配管製作、販売
  
  【沿革】
  ・1967年11月　有限会社當木工事を設立
  ・1970年04月　栗橋倉庫（埼玉県北葛飾郡栗橋町間鎌砂田）を設立
  ・1990年07月　川口工場（埼玉県川口市安行領家）を設立
  ・1993年03月　株式会社當木工事に組織変更
  ・1999年08月　本社を東京都台東区東上野へ移転
  ・2002年01月　川口工場を埼玉営業所へ名称変更
  ・2002年11月　第二工場（埼玉県川口市新堀）を設立
  ・2008年07月　資本金を2,000万円へ増資
  ・2016年11月　埼玉営業所を八潮工場（埼玉県八潮市木曽根）へ移転
  ・2020年05月　大阪支店（大阪市西区靱本町）を設立
  ・2021年06月　九州支店（福岡県福岡市中央区天神）を設立
  

• 企業特徴

  【ダクト・配管製造から設備工事の計画・施工まで一貫して手掛ける建築設備メーカー＆工事会社】
  ダクト・配管製造から設備工事の計画・施工まで一貫して手掛ける建築設備メーカー＆工事会社です。給排水設備工事、衛生設備工事、空調設備工事、換気設備工事のほか、自社製品（ダクト・配管）の機器搬入、据付工事（付帯工事を含む）を手掛けています。
  
  【機械設備工事全般の総合設備工事】
  給排水設備工事、衛生設備設備工事、空調設備工事、換気設備工事を中心とする総合設備工事（計画、工事戦略プランニング、設計、施工、メンテナンス）を手掛けています。また、クライアントの要望に柔軟に応えるため、自社工場でダクト・配管の製造そして据付工事まで一括して手掛けています。
  
  【数多くの有名施設の施工実績】
  数多くの有名施設の施工実績をお持ちであり、東京都庁、東京都美術館、東京慈恵医科大学付属病院、国立音楽大学、羽田空港、ニッセイ虎ノ門ビル、渋谷ヒカリエ、東京ビックサイトなどの施工実績があります。また、重要文化財に指定されている日本最古の洋式音楽ホール（旧東京音楽学校奏楽堂）の保存活用プロジェクトも手掛けています。
  
  【会社の発展に人材の質は直結する】
  「会社の発展に人材の質は直結する」という代表の思いから、人材の成長を重視した環境づくりを目指しています。資格取得に向けたサポート・教育に積極的に投資しています。