
日本エヌ・ユー・エス株式会社技術コンサルタント(バイオ分野)<正社員_東京>
- 企業概要
大手プラントエンジニアリング会社グループの専門コンサルティング会社
- 事業内容
シンクタンク
- 想定年収
400万円~800万円
- 勤務地
東京都
求人内容
職種
その他
仕事内容
【業務内容】
民間企業(化学メーカー/素材メーカー)や官公庁に対するバイオテクノロジー関連の技術コンサルティング
・技術支援、助言、技術の予測・評価、技術に関する調査解析
・事業転換判断、技術移転、関連ノウハウの提供
・新技術や新製品の技術開発指導
・環境保全、ISOなど取得支援
・保守メンテナンス関連業務
・新技術紹介、解説、指導教育
<実施業務の事例>
・バイオテクノロジーによる燃料化に関する業務
・バイオ関連市場調査
募集要項
募集背景
部門・体制強化のため
雇用形態
正社員
想定年収
400万円~800万円(経験および能力を考慮の上で決定)
昇給
有り
賞与
有り
勤務地
東京本社/東京都新宿区西新宿7-5-25
備考
・コンサルティング需要の増加および技術・ノウハウ継承が採用背景です。
・同社の就業規則上は転勤ありですが、基本転勤は予定しておりません。
・フレックス制度(コアタイム:11時00分~15時30分)又は裁量労働制を適用しています。
・女性コンサルタントが多数活躍(産休・育休後も活躍)しています。
・入社後は先輩社員のサポートを通してコンサルティング業務の流れや進め方を習得いただきます。
・年代別の給与額は下記の通りです。
20代:400万円~540万円
30代:500万円~700万円
40代:750万円~800万円
応募要件
求める経験
バイオテクノロジーに関する業務(研究、開発、調査、営業等)経験をお持ちの方
求める資格
資格不問
待遇・福利厚生
社会保険
・健康保険(日揮健康保険組合)
・雇用保険
・労災保険
・厚生年金諸手当
・通勤手当
・時間外手当休日休暇
年間休日数121日
・完全週休2日制(土日)
・祝日
・年末年始
・創立記念日
・有給休暇
・リフレッシュ休暇
・特別休暇福利厚生
・借上社宅制度
・自己啓発支援制度(語学支援)
・従業員持株会
・財形貯蓄制度
・レジャー施設利用割引制度
・契約スポーツクラブ
・慶弔見舞金制度
選考内容
面接
2回
適性検査
1.WEB性格診断
2.プレゼンテーション
(1)所要時間:15分
(2)テーマ:これまでの経歴とキャリアプラン
(3)事前フォロー:同社人事担当者が事前のチェック~アドバイス
会社情報
企業名
日本エヌ・ユー・エス株式会社
本社所在地
東京都新宿区西新宿7‐5‐25 西新宿木村屋ビル5階
設立日
1971/06/03
資本金
5,000万円
売上高
36億3,100万円
社員数
173名
代表者
岸本幸雄
事業内容・
沿革【事業内容】
エネルギー問題及び環境問題に関するコンサルティングサービス
・エネルギー政策・経済に関するコンサルティング
・原子力発電に関するコンサルティング
・環境調査と影響評価
・環境政策に関するコンサルティング
【沿革】
・1971年 原子力に関するコンサルティングを事業目的として、米国NUS Corp.、日揮株式会社、東京電力株式会社の資本で創立
・1972年 環境問題に関するコンサルティングを開始
・1974年 関西電力株式会社、中部電力株式会社の資本参加
・1977年 原子力分野をエネルギー分野全般に拡大
・1990年 地球規模環境関連事業、廃棄物関連事業を拡大
・1996年 SCIENTECH社と業務協力協定を締結
・1998年 仏国 ARIA Technologies S.A.と業務協定を締結、米国 Virginia Power Nuclear Services社と業務協定を締結
・1999年 米国 NERA社と業務協定を締結
・2003年 株式会社価値総合研究所と業務協定を締結
・2004年 東邦大学理学部 東京湾生態系研究センターと業務協定を締結
・2006年 中国 清華大学と共同し中国CDM関連事業を開始
・2007年 仏国 SOGREAH社と業務協定を締結
・2012年 中国 北京真友堂コンサルタント有限公司と業務協定を締結企業特徴
【日揮グループの専門コンサルティング会社】
日本エヌ・ユー・エス(Japan NUS Co., Ltd. 略称JANUS)は、米国NUS Corp.と日揮(株)の資本と技術を基礎として誕生しました。日揮グループに属するエネルギー及び環境分野の専門コンサルティング会社として、エネルギー供給、環境保全、経済発展の調和を目指した高度な技術コンサルティングサービスを提供しています。
【国策レベル又は大手企業のプロジェクトに貢献】
エネルギー及び環境分野の国策レベル又は大手企業のプロジェクトに参画しています。世界各国の協力会社とのネットワークを最大限に活かしながら、各種調査(文献調査/環境調査/実現可能性の事前調査/海外調査)、解析・評価、拡散シミュレーション、システム開発、リスクコミュニケーション、政策支援(行政対応/地元対応/国際会議対応/専門委員会設置)など、多様なアプローチ手法で問題解決に貢献しています。
【国内外の社会問題に対応】
日本国内のエネルギー問題や人口減少に伴う経済構造の大きな変化、海外の発展途上国が経済発展と環境保全の相克で苦しむなどの社会問題に対して、国内外の社会問題に対してコンサルティングを展開しています。エネルギー及び環境分野の専門コンサルティング会社を通して、国内外の様々な問題の解決に取り組みながら安全で安心できる未来社会の構築を目指しています。
【専門分野を磨ける恵まれた環境】
専攻分野又は仕事を通して培った豊富な知識と経験を活かしながら、その分野のプロフェッショナルとして大きな裁量を持ちながら活躍できる企業風土です。技術的要素を含むコンサルティングを強みとしており、同業出身の技術・環境コンサルタントのほか、重電機器メーカー、電力会社、プラントエンジニアリング会社、ゼネコン出身の技術者等(プロジェクトマネジメント/設計/施工管理/設備保全/環境調査)が多数ご活躍されています。